お知らせ

日立情報通信エンジニアリングが「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定

株式会社日立情報通信エンジニアリング（以下、当社）は、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に9年連続で認定されました。
当社は、「従業員の安全と健康はすべてに優先する」ことを基本理念とし、エンゲージメントのさらなる向上を図るため、健康の保持・増進に関する各種施策を通じて、健康で活力ある働き方の実現をめざす「健康経営」を推進しています。

健康経営における重点課題として「プレゼンティーズム^*1の低減」「アブセンティーズム^*1の低減」「エンゲージメントの向上」を掲げ、継続的に取り組みを進めてきました。
これらの重点課題の解決に向けた取り組みの一環として、従業員一人ひとりの健康意識向上を目的に、「健康情報発信の強化」に注力しています。具体的には、健康セミナーの開催による啓発活動や、保健師による専門的な健康情報の継続的な発信に加え、従業員自身の健康に関する体験談を募集し、「健康の口コミ」として社内で共有するなど、双方向の情報発信を推進しました。
これらの取り組みを通じて、従業員が健康を「自分ごと」として捉える機会を創出し、会社全体の健康意識向上につなげることができました。

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「プレゼンティーズム」「アブセンティーズム」とは、WHO（世界保健機関）によって提唱された健康問題に起因したパフォーマンスの損失を表す指標。
「プレゼンティーズム」とは、欠勤にはいたっておらず勤怠管理上は表に出てこないが、健康問題が理由で生産性が低下している状態、「アブセンティーズム」は健康問題による仕事の欠勤（病欠）などの状態。

• 参照：経済産業省「健康経営オフィスレポート」（経済産業省ウェブサイトを表示します。）

今後も、従業員の健康保持・増進に向けた取り組みを継続するとともに、心理的安全性が確保された風通しの良い組織風土の醸成を推進してまいります。

健康経営優良法人認定制度について

健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などの法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けることができる環境を整備することを目的に、日本健康会議が認定する顕彰制度です。

関連ページ

• 健康経営
• 「健康経営優良法人2026」認定法人が決定しました（経済産業省ウェブサイトを表示します。）

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日立情報通信エンジニアリングについて

エンジニアリング × ネットワーキングの強みを融合させ、獲得したケイパビリティを生かすとともに、OT × DX、さらにAIを活用し、受託開発・エンジニアリングサービスを提供、パートナーとともにデジタル社会の発展に貢献します。詳しくは、日立情報通信エンジニアリングのウェブサイトをご覧ください。

• 日立情報通信エンジニアリングのウェブサイト